サントリー不買運動はなぜ起きる?過去にも社長の発言で炎上していた?

サントリー不買運動がTwitterのハッシュタグにトレンド入りしました。

どうやら、サントリーホールディングス株式会社代表取締役社長である、新浪剛史さんの発言がきっかけでサントリー不買運動がトレンド入りしたようです。

また、サントリー不備運動は過去にも起きていたようで、今回の記事では、サントリー不買運動についてまとめてみました。

目次

不買運動とは?

Twitterでは、サントリーの不買運動で話題になっています。

#サントリー不買運動で、不買運動を支持していますね。

そもそも、不買運動とはどのような意味でしょうか?

不買運動とは消費者運動の一つで、抗議などをするために特定の品物を買わないという運動です。

消費者が不当な高値を強いられた時など、それに不満を覚えた消費者が結束して実行する運動になります。

ボイコットとも言われます。

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消費者たちが不買運動を起こし、企業側に考え直しをさせる意味もあります。

消費者たちの意思表明を企業側に伝える運動なので、重要な運動です。

実は、サントリーは過去に幾度かサントリー不買運動が起きています。

1,1988年東北地方で不買運動

1988年に、当時サントリーの社長であった、佐治敬三氏による発言で不買運動が起こりました。

TBS系「報道特集」で首都機能移転が特集された時に

仙台遷都などアホなことを考えてる人がおるそうやけど、(中略)東北は熊襲の産地文化的程度も極めて低い」

  • 熊襲とは、古代日本において大和政権に反対したという意味

この発言に対して、東北地方でサントリー不買運動が起きたようです。

2,桜を見る会で無償で酒類を提供していた

安倍晋三元首相主催の「桜を見る会」で、サントリーホールディングスは、3年間夕食会で酒類を提供していたことがありました。

このことがきっかけで、サントリー不買運動を続けている人もいました。

3,45歳定年制発言

2021年9月9日に、オンラインで開催された経済同友会のセミナーで

45歳定年制にして、個人が会社に頼らない仕組みが必要だ」と述べています。

この発言が、SNSを中心に批判の声が集まりました。

45歳を節目にして、自分の人生設計を考えることが重要、ということを言いたかったかもしれませんが、中高年は出て言ってほしいというような

思わず本音が出てしまった発言でしたね。

4,児童手当の所得制限撤廃に反対発言

2023年7月7日に開催されたこども未来戦略会議で、政府は児童手当の所得制限撤廃の方針を表明したが、複数の有識者委員から異論が出ました。

その中で、サントリーホールディングスの新浪剛史社長は会議後、記者団に向けて、

「所得制限の撤廃を決めたということは大反対であります。そうではなくて、やはり必要なところにもっと厚く(使うべき)。高所得者に対して、(児童手当が)本当に必要なのか」と訴えたようです

この発言に対して、

「子育ての辛さを分かってない」 「現役子育て世帯を応援してくれても良いのでは?」

と、経済界に対する落胆の声がありました。

新浪社長の発言で、サントリー不買運動に繋がったことが分かりますね。

サントリー不買運動はなぜ起きる?

今回のサントリー不買運動のきっかけは、サントリーホールディングスの代表取締役であり、日本経済団体連合会(経団連)副会長の、新浪弘章社長の発言でした。

健康保険証の廃止については、必ず実現するようこれを納期として向けてしっかりとやっていただきたい。

さらに、「私達民間からすると納期は非常に重要」「守ってやり遂げることは日本の重要な文化」という発言もしていました。

こちらの発言が、岸田政権の健康保険証廃止と、マイナンバーカード一本化を推進する発言のようで、保険廃止のメドを、「納期」と表現し、上から目線にみられる形となりました。

この発言が、Twitterでは「サントリー不買運動」に繋がりました。

保険証の廃止に対して、不安を持っている国民が多くいる中、「納期」の言葉を使用したことは、傲慢さを感じてしまうかもしれませんね。

企業のトップの発言により、不買運動が起こることが分かりますね!

まとめ

今回の記事では、サントリー不買運動のきっかけとなった、発言や過去の炎上発言をまとめてみました!

新浪社長の発言により、悪い評価がサントリーにまたついてしまいましたね。

今後の発言も気になります。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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